飛ばすか中止か|ドローンの中止基準のつくり方 数値と条件で先に決める

現場の判断

「風速5メートルを超えたら中止、でいいんですよね」。

講習の終盤、修了審査が見えてきたころに必ず出る質問です。

答えは「その線は守るべきだが、それだけでは現場は回らない」になります。地上の風速計が4.2m/sを指しているのに機体は上空で明らかに流されている。雨はまだ降っていないが、西の空だけ色が違う。バッテリーは38%あるが、帰りは向かい風になる。迷うのはいつも、基準そのものではなく基準の手前と先です。

このシリーズは14本かけて、気象・電波・機体・地形の読み方を扱ってきました。最終回は、読み取ったものをどうやって「飛ばす」「中止」という2つの答えに落とすかを扱います。教則第5版と国土交通省航空局の標準飛行マニュアル、気象庁の資料に当たりながら、中止基準の組み立て方を整理します。

最初に一番大事なこと中止基準は、現場で決めるものではなく、現場に立つ前に紙に書いておくものです。現場に立った自分は、天気も依頼主も同行者も見えている状態で判断することになります。そこで線を引こうとすると、ほぼ確実に甘い側へ動きます。前日までに数値と条件で書き、現場の自分は書いた線を読み上げる係に徹する。これが、講習で私がいちばん強く伝えていることです。

自分で決める前に、すでに引かれている線を確認する

中止基準というと、ゼロから自分で考えるものだと思われがちですが、実際には出発点がすでに用意されています。航空法と、許可・承認を受けるときに提出する飛行マニュアルの中に、数値と条件で書かれた中止線がいくつも入っているからです。

まずこれを一覧にして、自分の基準はその上に積む。下の表が出発点になります。

条件 決められている扱い 出典
風速5m/s以上 飛行させない(例外は後述) 標準飛行マニュアル 3-1
5m/s以上の突風 不測の事態として即時に中止 標準飛行マニュアル 2-3
雨、または雨になりそう 飛行させない 標準飛行マニュアル 3-1
視程が確保できない雲や霧 飛行させない 標準飛行マニュアル 2-3・3-1
降雨・降雪・霧・雷鳴 飛行の延期や中止が望ましい 教則 6.2
催し場所上空で風速5m/s以上 飛行を中止する 教則 3.1.2(2)2)d.
飛行経路下に第三者が立ち入った 速やかに/直ちに中止 標準飛行マニュアル 3-1
想定外の催しの開催が判明 直ちに飛行を停止し必要な措置 教則 3.1.2(2)2)d.
航行中の航空機を飛行中に確認 地上に降下させるなど回避 教則 3.1.2(3)1)c.
事故が発生した 直ちに中止し、救護・通報・報告 教則 3.1.2(3)1)f.

この表の右端を見ると分かるとおり、出典は2つに分かれています。学科試験で問われる根拠は教則、現場で守る運航ルールは飛行マニュアルです。別の文書なので、片方にしか書かれていない項目があります。たとえば「雨になりそうな場合」は飛行マニュアルの表現で、教則には出てきません。

ここを混同しない許可・承認を受けて飛ぶとき、あなたを拘束するのはあなたが申請時に提出した飛行マニュアルです。標準マニュアルをそのまま使っているなら標準マニュアルの記述が、独自マニュアルなら独自マニュアルの記述が効力を持ちます。教則の記述を根拠に「マニュアルより緩くてよい」とは判断できません。

標準飛行マニュアルは改訂されている。風速5m/sの読み方が変わった

ここは今回いちばんお伝えしたい点です。

国土交通省航空局の標準マニュアル①②は、現在令和7年12月26日版が掲載されています。長く使われていた令和4年6月20日版から、構成と記述の両方が変わりました。

項目 令和4年6月20日版 令和7年12月26日版
遵守事項の節番号 2-8 2-3
基本的な体制の節番号 3-1(変わらず) 3-1(項目に番号が付いた)
風速5m/sの扱い 一律に「飛行させない」 取扱説明書等で確認できれば例外あり
道路・鉄道・水上 ①には項目なし ①にも項目が追加された

風速の条文は、現行版ではこう書かれています。

風速5m/s以上の状態では飛行させない。ただし、風速5m/s以上の状態で飛行可能であることを、製造者等が定める取扱説明書等にて確認している場合は、その条件による。

読み方には注意が要ります。これは「耐風性能のカタログ値まで飛ばしてよい」という意味ではありません。条件は取扱説明書等で、その風速で飛行可能だと確認できていることです。製品ページに書かれた最大風速の数字と、取扱説明書に運用条件として書かれた数値は、同じとは限りません。確認できないなら、従来どおり5m/sが線になります。

一方、突風の条項は現行版でも変わっていません。

5m/s以上の突風が発生するなど、無人航空機を安全に飛行させることができなくなるような不測の事態が発生した場合には即時に飛行を中止する。

つまり、平均風速の線が機体によって動くとしても、突風5m/sで即時中止という線は動きません。耐風性能の高い機体を持っている人ほど、この2つを分けて覚えておく必要があります。

なお、催し場所上空については、教則が風速5m/s以上で中止と定めているのに加え、標準マニュアル①の3-6に「飛行速度と風速の和が7m/s以上の状態では飛行させない」という別の線があります。催しのときだけは、風速と飛行速度を足して判断します。

手元の版を確認してください標準マニュアルを印刷して現場に持ち込んでいる方、独自マニュアルのひな形として古い版をコピーしている方は、表紙の版の日付を確認してください。節番号が2-8から2-3に変わっているので、社内資料や外注先への指示書で「2-8に基づき」と書いてあるものは、現行版では別の節を指してしまいます。

中止基準は3つの層に分けて組み立てる

すでに引かれている線を確認したら、その上に自分の線を積みます。ここで層を分けておくと、現場で迷ったときに「これはどの層の話か」で整理できます。

層 線の決め方 動かせるか
第1層 法令とマニュアル 教則と飛行マニュアルの記述をそのまま 動かせない
第2層 機体 取扱説明書の運用限界と実測から 機体を替えれば動く
第3層 自分と現場 技量・体調・経路の固有事情から 日によって動く

第1層は、どれだけ慣れても緩められません。第2層は機体ごとに違います。第3層がいちばん大事で、いちばん忘れられます。

第3層の例を挙げます。同じ風速4m/sでも、背後が河川敷なら引き返す余地がありますが、背後が住宅地なら余地がありません。同じバッテリー40%でも、往路が追い風だったなら復路は向かい風です。同じ機体でも、昨日7時間運転して現地入りした自分と、近所で飛ばす自分は別人です。第3層の線は、場所と日付が変わるたびに引き直すものだと考えてください。

教則もこの考え方を取っています。第6章は、運航の形態に応じて事故につながりかねない危険要素を可能な限り多く特定し、それによって生じるリスクを評価したうえで、許容できる程度まで下げるという手順を示しています。リスクは「予測される頻度(被害の発生確率)と結果の重大性(被害の大きさ)」で計量し、下げ方は発生確率を下げるか、起きたときの被害を軽くするかの2通りです。中止は、このうち発生確率を一気にゼロにする手段にあたります。

気象の線をどこに引くか

気象は、中止基準がいちばん書きやすい領域です。数値で測れるものが多く、予報も手に入るからです。ただし、数値をそのまま線にすると現場で外します。理由は定義にあります。

教則は風速をこう定義しています。「単に風速と言えば、観測時の前10分間における平均風速のことをいう」。予報サイトが出す数値も、観測値も、基本はこの平均です。つまり4m/sという表示の中には、瞬間的に7m/sや8m/sが混ざっているのが普通です。平均が線を下回っているかどうかだけを見ていると、突風5m/sの条項に引っかかる領域を飛ぶことになります。

もう一つ、高さの問題があります。教則は「風は地面の摩擦を受けるため、一般的に上空では強く地表に近づくにつれて弱くなる」と書き、変化の度合いは地表の粗度によると続けています。足元の風速計が示す値は、飛行高度の風ではありません。離陸前にホバリングさせて、機体の傾きと姿勢の乱れを見る。この確認を飛行前の手順に入れておくと、地上と上空の差をその場で拾えます。

雷は、数値ではなく事象で線を引きます。教則は「降雨時、降雪時、霧の発生時や雷鳴が聞こえる時は飛行の延期や中止が望ましい」としています。雷鳴が聞こえた時点で、すでに判断材料はそろっているという書き方です。

気象庁の雷ナウキャストは、10分ごとに更新され、活動度で雷の状況を示します。活動度2から4は雷が既に発生している領域で、気象庁は「直ちに建物の中など安全な場所へ避難が必要です」としています。活動度1は雨雲が雷雲に発達するおそれがある領域で、1時間以内に雷が発生する可能性を見込んだ行動が必要とされています。あわせて、雷監視システムはすべての雷を捉えられるわけではない、という注意書きも出ています。活動度が出ていない=安全、ではありません。

気象の線の書き方の例「風速は予報の平均値が3m/s以下。離陸前のホバリング30秒で姿勢の乱れが見えたら中止」「雷ナウキャストで活動度1が飛行範囲にかかったら、その日の飛行は打ち切り」「気温5度以下では飛行時間を通常の7割で計算」。数値だけでなく、何を見てどう測るかまで書くのがコツです。

機体と電波の線は、自機の実測から決める

気象と違い、機体側の線は一般論で書けません。耐風性能も動作温度も電波の届き方も機体によって違い、同じ機体でも使い込み方で変わるからです。ここは「他人の数値を借りない」領域だと考えてください。

目安になる考え方だけ挙げます。

  • バッテリー:残量の線は、帰還に必要な分に余裕を足して決めます。教則は、電池残量が減って放電時電圧が低下すると必要な電流が増大すること、気温が低いと飛行可能時間が普段より短くなることを示しています。帰路が向かい風なら、往路と同じ消費では戻れません。
  • 測位:教則はGNSSについて、最低4個以上の衛星からの信号を同時に受信することで位置を計算でき、安定飛行のためにはより多くの衛星から受信することが望ましいとしています。また、一般に位置精度は水平方向より高度方向の誤差が大きくなります。捕捉数が落ちたときにどうするかを、落ちる前に決めておきます。
  • 電波:同じ周波数帯が同時に複数使われている場所では、混信による誤作動の可能性があります。映像が途切れ始めてからでは、判断の時間が足りません。
  • 磁気:磁気キャリブレーションが正しく行われていないと、機体が操縦者の意図しない方向へ飛行する可能性があると教則は書いています。キャリブレーションがその場で通らないこと自体を、中止の材料にしてよい事象です。

自機の数値がまだ手元にない方は、次の飛行から記録を取ってください。飛行日誌には、飛行時間と離着陸時刻を記載します。そこに「離陸時と着陸時のバッテリー残量」「その日の風速」を書き足していくだけで、2か月もすれば自分の機体の線が見えてきます。教則も、特定飛行に該当しない飛行でも飛行日誌に記載することが望ましいとしています。

わからないことは書いておきます耐風性能や動作温度の公表値と、実運用で安全に飛ばせる範囲の差については、機体ごとの検証データが公開されているわけではありません。本記事でも具体的な補正率は示していません。ここは自機で測って埋める部分です。

「飛ばす前の線」と「飛ばしてからの線」は別物

中止基準を1枚にまとめようとすると、よく失敗します。離陸前の判断と、飛行中の判断は、使える選択肢が違うからです。

教則は、安全運航のための点検を6つのプロセスに分けています。飛行前の準備、飛行前の点検、飛行中の監視、飛行後の点検、運航終了後の点検、異常事態発生時の点検です。中止基準もこの区切りに沿って分けると書きやすくなります。

段階 主に見るもの 取れる選択肢
飛行前の準備 許可承認・空域・気象・体制 延期、場所変更、計画縮小
飛行前の点検 機体・バッテリー・通信・表示 整備してから飛ぶ、中止
飛行中の監視 機体の異常・経路・気象の変化 引き返す、近くに下ろす
異常事態発生時 危機回避行動と安全確保 直ちに中止、通報

飛行前なら、延期も場所変更も計画の縮小も選べます。飛行中に選べるのは、戻すか下ろすかの2つだけです。選択肢が多いうちに決めるのが、中止基準を事前に書く最大の理由です。

教則の第2章にも同じ趣旨が書かれています。飛行中は気象の変化に注意し、天候が悪化しそうになれば飛行途中でもただちに帰還させるか、又は緊急着陸するなど安全を第一に判断する。そのうえで「危険な状況になる前にそれを察知して回避することが操縦者としてより大切である」と続きます。

中止したあと、どこへ下ろすか

中止を決めたあとの動きまで決めておかないと、基準は機能しません。ここで多いのが、「中止=帰還ボタン」と考えてしまうことです。

教則の緊急時の対応は、はっきり別のことを書いています。

緊急時には、離陸地点などに戻すことを前提とせず、速やかに近くの安全な無人地帯へ不時着させる。

自動帰還は、離陸地点まで戻る経路を飛び続けるということです。その経路に障害物があれば当たりますし、電力が足りなければ途中で降ります。機体に異常が出ている状態で長い距離を飛ばすより、近くの安全な場所へ下ろすほうが被害は小さい、という考え方です。

だから、中止基準とセットで緊急着陸地点を決めておきます。教則も、飛行計画の段階で緊急着陸地点や安全にホバリング・旋回ができる場所を設定することを求めています。

場所の広さの目安として、教則は安全マージンの考え方を示しています。飛行領域に危険半径(高度と同じ数値又は30mのいずれか長い方)を加えた範囲を考える、という書き方です。高度50mで飛ばすなら、半径50mを見込む。この数字を持って現地に立つと、「ここは下ろせる場所がない」が先に分かります。

下ろす場所がないなら、そこは飛ばさない場所緊急着陸地点が1つも取れない経路は、中止の判断をしても安全に終われません。これは気象でも機体でもなく、経路設計の問題です。中止基準をつくる作業は、結果として経路の作り直しにつながることがあります。

判断を遅らせる力に、先に名前をつけておく

基準を書いても、現場で守れないことがあります。基準が間違っているからではなく、守らせない力が働くからです。教則はこれを「スレット」という言葉で扱っています。

第5章のCRMとTEMの説明では、スレットはエラーを誘発する要因だとされ、例として気象の変化、疲労、機材不具合が挙げられています。そして、操縦者だけではスレットやエラーの発生状況を把握することが困難な場合があるため、補助者や関係者との相互確認を含め、使えるリソースをすべて使って早期に把握・管理する手法がTEMだと説明されています。TEMを実践するための能力として挙げられているのが、状況認識、意思決定、ワークロード管理、チームワーク、コミュニケーションの5つです。

現場でよく効いてくるスレットを、名前をつけて並べておきます。

働く力 現場での言い方
ここまでの費用と時間 「せっかく来たのだから」
依頼主の期待 「今日撮れないと納期が」
同行者の存在 「待っている人がいる」
再訪の手間 「次はいつ来られるか分からない」
疲労と達成への焦り 「あと1本だけ」

最後の行は、教則が明確に書いている項目です。第5章は「操縦者は疲労を感じても飛行を継続してしまう傾向にあるため、適切に飛行時間を管理する必要がある」としています。傾向として認められているものなので、意志の強さで対処するものではありません。本数と時間を先に決めておくのが対処法です。

講習でこの話をするとき、私は「中止を決めた日のほうが、報告書は書きやすい」と伝えています。中止の理由は数値で書けますが、飛ばして無事だった日の「なぜ飛ばせると判断したか」は、あとから言葉にするのが難しいからです。

そして教則は、第2章の心得でこう書いています。「計画の中止や帰還させる勇気を持つこと。危険な状況を乗り切ることよりも、危険を事前に回避することの方が重要である」。危険を乗り切る技術ではなく、避ける判断のほうが上に置かれている点が、この一文の要点です。

依頼主には「中止条件」を先に文章で渡す

業務で飛ばす場合、中止基準は自分の中だけに置いておくと機能しません。当日その場で「風が強いので中止します」と言うと、相手には判断の根拠が見えず、交渉の余地があるように受け取られます。

先に渡しておくものは3つです。

  • 中止する条件:数値と事象で。「風速」「降雨」「雷」「第三者の立入り」のように、相手が当日の空を見ても同じ結論になる形で書きます。
  • 判断する人:飛ばす本人が決めることを明記します。教則は、操縦者は飛行を開始してから終了するまですべてに責任を問われるとし、飛行を安全に成し遂げることが最も基本的な責任だとしています。責任の所在と判断の権限は一致させておく必要があります。
  • 中止したときの扱い:予備日をいつにするか、出張費や人件費をどうするか。ここを決めずに中止基準だけ渡すと、結局その場の交渉になります。

この3つを事前に文章で渡しておくと、当日のやり取りが「交渉」から「確認」に変わります。経験上、ここを整えているかどうかで、中止判断のストレスはまったく違います。

よくある誤解の整理

よくある理解 実際のところ
風速5m/sは絶対の上限 現行版は取扱説明書等で確認できれば例外あり
耐風性能の値まで飛ばしてよい 取扱説明書等で飛行可能と確認できることが条件
突風の線も機体で動く 突風5m/sで即時中止は動かない
平均風速が線の下なら安全 平均は前10分間の値。瞬間値は含まれる
地上の風速計を見れば足りる 一般に上空のほうが強い
中止したら帰還ボタンを押す 離陸地点に戻す前提を取らないのが教則の書き方
雷は見えてから考える 雷鳴が聞こえる時点で延期や中止が望ましい
基準は頭の中にあればよい 現場で引くと甘くなる。事前に紙で持つ

中止基準シートに書く項目

最後に、実際に書くときの項目を挙げます。A4で1枚に収まる分量にして、現場に持っていける形にします。

  • 今日の飛行で適用する飛行マニュアルの名称と版の日付
  • 風:予報の平均値の上限/突風の扱い/離陸前の確認方法
  • 雨・雲・霧:中止とする状態/視程の確認方法
  • 雷:参照する情報と、打ち切りにする状態
  • 気温:飛行時間の割引率/バッテリーの扱い
  • 機体:離陸を取りやめる残量/帰投を開始する残量
  • 測位と電波:取りやめる状態/飛行中に戻す状態
  • 第三者:立入りがあった場合の動作
  • 緊急着陸地点:経路上のどこに、いくつ取ってあるか
  • 打ち切り時刻と、その日の最大飛行本数
  • 中止を判断する人の氏名
  • 中止した場合の連絡先と、予備日

この12項目を埋めると、飛行計画の穴が先に見えます。たとえば「緊急着陸地点」の欄が埋まらない経路は、まだ飛ばせる状態ではありません。「打ち切り時刻」が書けない現場は、疲労の管理ができていません。シートは中止するための道具であると同時に、計画の検査表としても働きます。

まとめ

中止基準をつくる作業は、3つの段階に分かれます。

第1に、すでに引かれている線を確認すること。風速5m/s、突風5m/s、雨、雲や霧、第三者の立入り、催し場所の条件。これらは教則と飛行マニュアルに書かれており、自分で決める余地はありません。標準マニュアルは令和7年12月26日版に改訂され、風速の条項に取扱説明書等での確認を条件とする例外が入り、遵守事項の節番号が2-8から2-3に変わりました。手元の版を確認してください。

第2に、その上に機体の線と、自分と現場の線を積むこと。機体の線は自機の実測から、現場の線は場所と日付ごとに引き直します。

第3に、書いたものを現場に持っていき、現場では引き直さないこと。現場の自分は、費用も依頼主も同行者も見えている状態にいます。教則が「計画の中止や帰還させる勇気」と書いているのは、度胸の話ではなく、判断を前倒しする仕組みの話だと私は受け取っています。

15本にわたってお付き合いいただき、ありがとうございました。気象も電波も機体も地形も、最後は「飛ばすか、中止か」の一点に集まります。その一点を、現場ではなく机の上で決めておく。それがこのシリーズを通してお伝えしたかったことです。

ご注意本記事は、無人航空機の飛行の安全に関する教則 第5版(公布 令和8年7月7日/適用 令和8年7月14日)、国土交通省航空局 標準飛行マニュアル①②(令和7年12月26日版)、気象庁の公表資料に基づく解説です。気象・電波の状況や機体の状態は現場ごとに異なり、本記事の内容は特定の飛行の安全を保証するものではありません。最終的な飛行可否の判断は機長の責任において行ってください。
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このシリーズの出発点は気象判断の実務、風速の線の話は耐風性能はどこまで信じられるか、中止したあとの機体の動きはRTHとフェールセーフ、夜間の判断は夜間飛行の判断で詳しく扱っています。

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登録講習機関講師 フライトデスク 監修

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